雑記帳・2020年7月

2020年7月26日(日)

「駅の写真館」における両毛線の記載について

弊サイト「駅の写真館」における両毛線の駅の記載順は、小山駅を起点として新前橋駅を終点とする順番になっております。

一方、JR東日本では、旅客営業上、運行上の両面において、新前橋駅を起点、小山駅を終点としています。これは、西側にある新前橋-前橋間の列車運行が、上越線(さらには高崎線)と一体化している一方、小山方では東北本線と完全に分離されており、従って新前橋駅を起点とする方が合理的という理由に基づくものと思われます。

現在のJR東日本の取扱いについては相応の理があり、それについて論を興すつもりはありません。しかし、弊サイトでは、JR各社の駅の掲載については「日本国有鉄道線路名称」およびその後の「JR線路名称公告」に準じています。このため、実際の運用上における起終点と逆転することもあります。両毛線については、まさにこれが当てはまります。

国鉄の分割民営化からすでに33年を経過し、旅客運賃制度の抜本的見直しも報道される現在、国鉄時代の規定を唯々継承することに疑問を呈する向きもあるでしょうが、弊サイトでは「JRグループ」としてのネットワークの根幹を考慮した際に無視できない基準と判断しております。両毛線について、実際に利用者が目にするであろう案内等とのかい離が発生しうる状態になっておりますが、以上を鑑みてご容赦いただきたく。

2020年7月15日(水)

水害による列車運転見合わせ区間一覧

大雨による水害に伴い、列車の運転を長期にわたって見合わせている区間が複数あるため、この機会に整理しました。単に降水量が規定を上回ったため運転を抑止しているような区間は含めていません。

漏れがありましたら、ご教示いただければ幸いです。

JR東海

<飯田線>

水窪-平岡:当分の間運休(運転再開まで約3カ月を要する)

<高山本線>

飛騨萩原-飛騨小坂、渚-高山:20日始発までに運転再開見込み

飛騨小坂-渚:当分の間運休

叡山電鉄

<鞍馬線>

市原-鞍馬:当分の間運休

JR西日本

<福塩線>

府中-塩町:当分の間運休(復旧見通し立たず)

<芸備線>

東城-下深川:当分の間運休(復旧見通し立たず)

(JR西日本の運行上は非常に見づらいのですが、7月14日18時15分付「【芸備線・福塩線】 大雨 お知らせ」を基にしました)

JR四国

<内子線・予讃線>

内子-伊予大洲:当分の間運休(復旧見通し立たず)

【7月16日追記】7月20日始発より運転再開見込み

JR九州

<鹿児島本線>

長洲-植木:当分の間運休

川内-鹿児島中央:当分の間運休

<肥薩線>

八代-吉松:当分の間運休(八代-真幸間は復旧見通し立たず)

<久大本線>

日田-向之原:当分の間運休

平成筑豊鉄道

<田川線>

犀川-柚須原:18日始発から運転再開見込み

肥薩おれんじ鉄道

八代-水俣:当分の間運休

くま川鉄道

人吉温泉-湯前(全線):当分の間運休

2020年7月8日(水)

大雨による各地での被害を見て

7月になると、沖縄を除く日本各地で梅雨の末期に入り、まとまった量の雨が降る時季になるのですが、今年は降り方が大変に多くなっており、各地で大きな被害が発生しています。鉄道に関しても、肥薩線、くま川鉄道、久大本線等で橋りょうの流出といった甚大な被害が発生しており、これらの線区では運転再開には相当の時間を要するのは間違いありません。

特に久大本線は、2017年7月の九州北部豪雨で橋りょうの流出が発生、1年以上の長きにわたって不通区間が発生していました。今回は異なる区間でやはり橋りょうが流出、こうなると、鉄道設備を保有していること自体が、鉄道会社にとって大きなリスクを抱えることになります。国鉄を継承した鉄道会社たるJRには、本業である鉄道業を続けていく責務がありますが、その鉄道業が「設備の復旧=更新が頻繁に発生する」ことで大きな制約を付されるのは、健全ではないと思われます。

肥薩線も、明治時代に造られた球磨川第一橋梁をはじめとした近代化産業遺産が、現役の鉄道設備として活躍してきた訳ですが、これは災害発生時に設備が脆弱(ぜいじゃく)であるともいえます。今後、公共交通機関たる鉄道として長期的に維持していくことを想定するのであれば、従来の設備を保守維持することの限界を見せつけられているような気がいたします。

思えば、整備新幹線開業の際には、並行在来線の分離がJR各社に認められたのは、古い施設から解放させるという意味合いもあったのでしょう。そう考えると、ローカル線の存在が、企業経営にとって、単なる列車の運行に留まらない、大きな足かせになっていくのは、好ましい話ではありません。かといって、自治体には荷が重い話でもあります。難しいところですが、やはり国レベルで考える必要が出ているのではと思います。

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